キャンペーン期間：
2018年11月7日（水）～ 2019年1月15日（火）

本ページ以外で楽天証券口座を開設された場合は対象外となります。
未成年のお客様、法人のお客様、IFA（金融商品仲介業）のお客様は本キャンペーンの対象外となります。

上記の他、お客様の状況によって本キャンペーンが適用されない場合がございます。詳細はこちらをご確認ください。

2018年8月31日以前に、楽天証券ですでに「楽天スーパーポイントコース」を選択されている方も、会員情報連携の同意が必要なため、再度設定いただく必要があります。
口座開設後、「楽天スーパーポイントコース」に設定いただく必要があります。楽天証券では「楽天スーパーポイントコース」と「楽天証券ポイントコース」があり、月末時点で「楽天スーパーポイントコース」を設定している場合が対象です。
設定とポイント投資の順番の前後は問いません。
毎月の獲得上限ポイント数は5,000ポイント、期間限定ポイントでの付与となります。
ポイント積立設定時にポイント利用設定をしていただいている場合、注文時に保有ポイントが0であっても現金で買付できればSPU条件達成になります。

投資信託の積立注文に楽天カードクレジット決済を利用すると、積立額1%分の楽天スーパーポイントが楽天カードから付与されます。

投信積立での楽天カードクレジット決済とは？

楽天証券では、これまで投資信託の積立の引落方法として、証券口座からの引落と銀行口座からの引落を提供しておりましたが、新たに楽天カードクレジット決済が加わります。
楽天カードクレジット決済では月額50,000円までを上限に、クレジットカード払いで投信積立を行うことができ、楽天カードからカード決済額の1%分の楽天スーパーポイントが付与されます。
12日までに申込を行った積立設定分を翌月1日（休業日の場合はその翌営業日）に買付け、その後、27日（休業日の場合はその翌営業日）に楽天カードの引落先の銀行口座から引き落とされます。
本サービスはリボ払いの対象外です。

口座開設手続き完了後、ご登録の住所宛に「ログイン情報のお知らせ
（ID/パスワード）」を書留郵便（転送不要）にて発送いたします。

詳細は上記「ログイン情報のお知らせ（ID/パスワード）」をご確認ください。

キャンペーンの詳細はこちら

スマホの背面に貼り付ける、リングの形をしたスマホアクセサリーです。リングに指を通してスマホを持つことで、片手では操作しにくかったスマホ操作も安定し、落下防止の役目を果たしてくれます！

スマホリングの仕様
サイズ：約W60mm×H55mm×D3mm　/　素材：アクリル製　/　生産国：日本

キャンペーン詳細

口座申込期間	2018年11月7日（水）10:00 ～ 2019年1月15日（火）9:59
口座開設	2018年11月7日（水）10:00 ～ 2019年1月28日（月）23:59
対象者	キャンペーン期間中に楽天証券の口座を開設
キャンペーン内容	キャンペーン期間中に楽天証券の口座開設+設定を完了された方にもれなく『お買いものパンダスマホリング』をプレゼントいたします。
プレゼント日	2019年2月下旬を目途に順次発送いたします。
ご留意事項	本キャンペーンにはエントリーなどの手続きは必要ありません。期間内に、本ページより楽天証券口座の申込、開設が必要となります。本ページ以外で楽天証券口座を開設された場合は対象外となります。未成年のお客様、法人のお客様、IFA（金融商品仲介業）のお客様は本キャンペーンの対象外となります。キャンペーンは期間を延長する場合、また、予告なく終了、変更する場合があります。口座開設のお手続きは1週間から2週間程度かかります。キャンペーンへのお申込みは、期間の余裕をもってお手続きください。ポイント利用時には必ずポイント利用規約に同意の上ご利用ください。投資信託ポイント買付サービスを利用して発注した注文が約定後に取消となった場合、約定金額のうちポイント利用分の返還は楽天証券ポイントで行います。

ポイント買付概要

サービス概要	投資信託の購入（買付）代金の一部、または、すべてにポイントの利用が可能です。楽天スーパーポイントを楽天証券ポイントに交換の上、当社が買い取って投資信託の約定代金に充当します。
対象ポイント	楽天スーパーポイント楽天証券ポイント
ポイント利用可能上限	＜楽天スーパーポイントの利用可能上限＞ ■ダイヤモンド会員以外のお客様通常注文の場合：30,000ポイント/1注文積立注文（証券口座引落）の場合：30,000ポイント/1日積立注文（楽天カードクレジット決済）の場合：30,000ポイント/1日 100,000ポイント/1ヶ月 ■ダイヤモンド会員のお客様通常注文の場合：500,000ポイント/1注文積立注文（証券口座引落）の場合：500,000ポイント/1日積立注文（楽天カードクレジット決済）の場合：500,000ポイント/1日 500,000ポイント/1ヶ月 ※1ヶ月の利用上限は他の楽天グループでの利用も含めます。＜楽天証券ポイントの利用可能上限＞利用可能上限はありません。
ポイント利用単位	1ポイント1円から利用可能です。ただし、投資信託の申込単位は各銘柄の最小申込単位に準じます。（100円以上1円単位～）
対象サービス	投資信託の通常注文（金額指定のみ）、積立注文 ※口数指定注文は対象外となります。
対象銘柄	特定口座・一般口座・NISA口座・つみたてNISA口座 ※ジュニアNISA口座は対象外となります。
利用不可のポイント	(1)有効期限切れのポイント※1 (2)期間限定ポイント（SPUで獲得した楽天スーパーポイント含む） (3)他ポイントから交換した楽天スーパーポイント（楽天証券ポイントコースのポイントを手動で交換された分を含む※2） (4)2017年9月22日以前に楽天スーパーポイントコースにて交換した楽天スーパーポイント（資産形成ポイント、楽天証券の各種キャンペーンのポイント含む） ※1 ポイント投資では、投資信託の申込日が有効期限内のポイントのみ、利用することができます。 ※2 手動で交換された分とは、楽天証券WEBログイン後[設定・変更(画面右上)]→[ポイント]ポイント交換よりお客様ご自身の操作で行ったポイント交換のことを指します。楽天証券ポイントコースから楽天スーパーポイントコースにコース変更した際、その時点で楽天証券ポイントを保有していた場合、自動的に楽天証券ポイントから楽天スーパーポイントポイントに交換が行われますが、こちらのポイントはポイント投資にご利用可能です。

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投資信託のリスクと費用について

投資信託は、商品によりその投資対象や投資方針、買付手数料等の費用が異なりますので、当該商品の目論見書、契約締結前交付書面等をよくお読みになり、内容について十分にご理解いただくよう、お願いいたします。

投資信託の取引にかかるリスク

主な投資対象が国内株式: 組み入れた株式の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が円建て公社債: 金利の変動等による組み入れ債券の値動きにより基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。
主な投資対象が株式・一般債にわたっており、かつ、円建て・外貨建ての両方にわたっているもの: 組み入れた株式や債券の値動き、為替相場の変動等の影響により基準価額が上下しますので、これにより投資元本を割り込むおそれがあります。

投資信託の取引にかかる費用

各商品は、銘柄ごとに設定された買付又は換金手数料（最大税込4.40％）およびファンドの管理費用（含む信託報酬）等の諸経費をご負担いただく場合があります。また、一部の投資信託には、原則として換金できない期間（クローズド期間）が設けられている場合があります。

お買付時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「買付手数料」：ファンドによって異なります。
保有期間中に間接的にご負担いただく主な費用: 「ファンドの管理費用（含む信託報酬）」：ファンドによって異なります。
ご換金時にお客様に直接ご負担いただく主な費用: 「信託財産留保額」「換金手数料」：ファンドによって異なります。

買付・換金手数料、ファンドの管理費用（含む信託報酬）、信託財産留保額以外にお客様にご負担いただく「その他の費用・手数料等」には、信託財産にかかる監査報酬、信託財産にかかる租税、信託事務の処理に関する諸費用、組入有価証券の売買委託手数料、外貨建資産の保管等に要する費用、受託会社の立替えた立替金の利息等がありますが、詳細につきましては「目論見書」で必ずご確認いただきますようお願いいたします。
また、「その他の費用・手数料等」については、資産規模や運用状況によって変動したり、保有期間によって異なったりしますので、事前に料率や上限額を表示することはできません。

毎月分配型・通貨選択型ファンドに関するご注意について

投資信託は、預貯金とは異なり元本が保証されている金融商品ではありません。下記コンテンツでは、毎月分配型ファンドの分配金の支払われ方および通貨選択型の収益に関するご案内をしております。投資家の皆様につきましては、当該ファンドへの投資をご検討なさる前にぜひご確認くださいますようお願い申し上げます。

毎月分配型ファンド・通貨選択型ファンドに関するご注意

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（楽天証券分類およびファンドスコアについて）

楽天証券ファンドスコアは、「運用実績」を一定の算出基準に基づき定量的に計算したもので今後の運用成果を予想または示唆するものではなく、将来の運用成果をお約束するものでもありません。最終的な投資判断は、運用コスト、残高の規模、資金流出入額、運用プロセス、運用体制等を考慮し、お客様ご自身でなさるようお願いいたします。
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